三世代に資産をつなぐ分散投資
ピクテ・プレミアム・アセット・アロケーション・ファンド
追加型投信／内外／資産複合
210余年の歴史を紡ぐプライベート・バンク
1805年にスイス・ジュネーブで創業したプライベート・バンクを母体とするピクテ・グループ。
ピクテは外部株主の影響を受けないパートナー制（共同経営責任制）による経営により独立性を確保し、お客様と長期的な関係構築を行ってきました。
資産保全で築いた信頼
ピクテはその歴史の中で数多の戦禍や金融危機を経験しながら、世界の王侯貴族や富裕層の資産を何世代にもわたり守ってきました。
積み重ねた経験と実績が、お客様からの信頼につながっています。
※写真はジュネーブ旧市街に現存する1805年ピクテ創業時のオフィス
お客様の大切な資産を守るため
たどり着いた答え、それが分散投資
分散投資のパイオニア、ピクテ
リスク分散の基本として多くの人が耳にする、分散投資。
ピクテは1830年頃から
欧州の様々な企業の株式や債券への国際分散投資をはじめ、
その後も投資対象を拡張してきた経験から、
教科書からだけではなく実践を通じて、
資産保全における分散投資の見識を深めてきました。
※年表内における金融危機の記載は、一般にその危機が始まったとされる年を記載しています。
出所：各種資料を基にピクテ・ジャパン作成
ファンドの特色
1.
主に世界の株式、債券、リート、金をはじめとするコモディティなど様々な資産に分散投資します
・マザーファンドに投資するファミリーファンド方式で運用を行います。マザーファンドでは、投資信託証券への投資を通じ、日本を含む世界の株式、債券、リート、金をはじめとするコモディティ、短期金融資産等への投資ならびにデリバティブ取引を実質的に行います。
・投資信託証券を通じて間接的に保有する外貨建資産について、為替ヘッジを行うことがあります。
2.
市場環境に応じて資産配分を機動的に変更します
・マザーファンドにおける投資信託証券への投資にあたっては、委託会社が各資産の収益とそのリスク見通しを分析して指定投資信託証券の中から選択し、その配分比率を決定します。また、組入資産および配分比率については、適宜見直しを行います。
3.
年1回決算を行います
・毎年9月15日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います。
※第1期決算日は2024年9月17日とします。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。 ※資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。将来の市場環境の変動等により、当該運用方針が変更される場合があります。
株式、債券、リート、金をはじめとするコモディティなど様々な資産に分散投資
当ファンドは、株式や債券といった資産の中でも魅力的な投資対象を選別し、分散投資します。
また、円資産（円建て資産や円ヘッジの外貨建て資産）を組入れることで、円ベースでの長期的な値動きの安定性を意識し運用します。
※上記ではリートの組入れはありませんが、今後の市場環境の変化に伴い投資する可能性があります。
※上記は2023年5月末時点の市場環境を踏まえた資産配分の例であり、実際の配分比率とは異なります。 ※グラフの内訳は投資先ファンド／銘柄を表します。 ※当資料中のデータ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません。
同じ資産の中でも、きめ細やかな分散投資を実践
当ファンドは様々な資産に分散投資を行いますが、例えば同じ株式の中でも、地域やパフォーマンス特性などが異なる投資対象にきめ細かく分散投資することで、さらなるリスク低減を図り、お客様の大切な資産を守る運用を目指します。
株式の投資対象例
● 世界有数の優良な大企業の株式
● ロボットなど複数のテーマ株式
● 新興国の高配当株式
債券の投資対象例
● 米国やユーロ圏の債券
● 新興国の債券
● 世界の資源国のソブリン債
ご参考｜機動的な資産配分変更の例およびシミュレーション
市場環境に応じた機動的な資産配分の変更
参考ファンドでは、市場環境の不確実性が高まる局面等において、機動的に資産配分を変更しながら運用を行ってきました。
1. 米国の金融政策の不透明感が高まる中、現金等の比率を引き上げ（2013年5月～2015年3月）
- 当時の米連邦準備制度理事会（FRB）のバーナンキ議長の発言をきっかけに、量的緩和縮小への懸念が高まり、世界的な金融不安へ発展。
- 金利上昇による価格下落の可能性が高まった債券の比率を大幅に引き下げる一方、不透明感の高まりに備え現金等の比率を引き上げ。
2. 米中対立に対する懸念等で不確実性が高まる中、円資産の比率を引き上げ（2018年2月～2019年2月）
- 当時の米国大統領トランプ氏が打ち出した保護主義的な貿易政策により、米中貿易摩擦が本格化したことで市場の不確実性が高まる展開に。
- また、2016年からのFRBの政策金利の引き上げや、2017年後半以降の量的引き締めの影響による景気後退リスクに備え、債券（円ヘッジ）や日本リートなどへの投資を通じて円資産比率を引き上げ。
3. 新型コロナウイルスの感染拡大を受け、金の比率を引き上げ（2020年2月～2020年5月）
- 欧米において新型コロナウイルスの感染が拡大し、世界経済に対する懸念が高まり、世界の金融市場が不安定化。
- マーケットがパニックになる中、割高感のあった債券の比率を引き下げる一方、有事に強いとされる金や、現金等の比率を引き上げ。
※写真はイメージです。※当資料中のデータ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません。
相対的にリスクを抑えた運用
シミュレーションでは、比較的低いリスクで、長期で年率3%程度のリターンを示す結果となりました。
シミュレーションのリターン推移
円ベース、月次、期間：2012年2月末～2023年5月末
リスク・リターン（年率）比較
円ベース、月次、期間：2012年2月末～2023年5月末
※上記のパフォーマンス・シミュレーションは、当ファンドの実質的な運用管理費用（年率1.265％（税抜）に該当月の消費税率を掛け合わせた値）相当額を控除して計算したものです。詳しくはページ下部の「シミュレーションについて」をご参照ください。※当資料中のデータ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません。
長期投資で高まるリターンの安定性
シミュレーションでは、市場の変動の影響を受けて短期的には不安定な動きを余儀なくされる時期もありますが、投資期間が長期化することにより年率のリターンは安定する傾向を示しました。
投資期間別騰落率のシミュレーション
月次、期間：2012年2月末～2023年5月末
※投資期間別騰落率は、投資期間毎の年率リターンの推移です。例えば、「投資期間5年（年率）」の「2017年2月末」は2012年2月末～2017年2月末の5年間の年率リターンを示しています。 ※当資料中のデータ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません。
シミュレーションについて
シミュレーションは過去のデータに基づいてピクテ・ジャパンが算出した結果です。機動的な資産配分変更の考え方をつかんで頂くため、当ファンドと同様に機動的に資産配分比率を変更して運用するファンド（参考ファンド）の例を利用し、その資産配分比率に指数のリターンを掛け合わせ、それらを合計したシミュレーション結果から、当ファンドの実質的な運用管理費用（年率1.265％（税抜）に該当月の消費税率を掛け合わせた値）相当額を控除して計算したものであり、実在するポートフォリオのリターン、資産配分比率の推移、および当ファンドのパフォーマンス・シミュレーションを示すものではありません。
＜シミュレーションおよび当資料で用いた指数＞
世界国債：FTSE世界国債指数（円ヘッジ/円換算）、世界株式：MSCI全世界株価指数（円換算）、日本リート：東証REIT指数、コモディティ：ブルームバーグ商品指数（円換算）、金：ロンドン市場金価格（円換算）、金以外はすべてトータルリターン
＜シミュレーションにおける円資産比率について＞
円資産の比率は、各月で組入れている現金等の比率と、円資産および円ヘッジの指数の組入比率、為替予約の比率の合計です。
出所：ブルームバーグのデータを基にピクテ・ジャパン作成
ピクテの歴史を継承する運用者
当ファンドはピクテ・ジャパンのスティーブ・ドンゼが運用責任者を務め、その目利き力で、用心深く、かつ大胆な行動力を持って、運用を行います。
スティーブ・ドンゼ
ピクテ・ジャパン
運用本部 副本部長
210年を超えて語り継がれてきたピクテの思想とは
私たちの仕事は、投資家の皆様の資産を守ることに尽きるといっても過言ではありません。そのために、用心深くあることは非常に重視されてきました。
私は、それが、210年を超える長い歴史の中で脈々と受け継がれてきたピクテの思想であると考えています。
スティーブ・ドンゼ
ピクテ・ジャパン
運用本部 副本部長
詳しくは販売会社までお問合せください。
お取扱い販売会社
ファンドの詳細はこちら
基準価額や分配金の推移、目論見書、販売会社等をご確認いただけます。
ピクテ・プレミアム・アセット・アロケーション・ファンド
取扱い販売会社
お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断下さい。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。
MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります）に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
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