Article Title
M&Aはバイオ医薬品株式の上昇要因
2020/09/18

Share

Line

LinkedIn

URLをコピー


概要

買収されることが発表され9月14日のイミュノメディクス(米)の株価は前営業日(11日)に比べ約2倍に急騰しました。バイオ医薬品企業をターゲットとした買収について解説します。



Article Body Text

買収発表後、買われる側の企業の株価は約2倍に急騰

9月14日のイミュノメディクス(米)の株価は前営業日(11日)に比べ約2倍に急騰しました。9月13日に米国の大手バイオ薬品企業ギリアド・サイエンシズ(以下、ギリアド)が同業のイミュノメディクスの買収を発表したことが要因です。

ギリアドが今回の買収で提示した条件は、発表前のイミュノメディクスの時価総額の2倍以上という好条件でした。

 

買収金額にはプレミアムがつく

バイオ医薬品企業が買収される際には、発表時点の株式時価総額よりも買収金額が高くなることがほとんどで(「買収プレミアム」といいます)、過去の各年の実績でも高い買収プレミアムがつけられていることがわかります。理由としては、有力な治療薬や新薬候補を得られることが最終的に買収側企業の業績拡大につながることになるので、プレミアムをつけてでも買収しようとするのです。

 たとえば今回の買収でギリアドは、2024年にはブロック・バスター(市場で売上高が10億ドル(約1,050億円)を超える大型薬)と予想されているイミュノメディクスの乳がん治療薬を手に入れ、自社のがん領域を強化することができるため、2倍という好条件による買収を提案したと考えられます。

 

M&Aでパイプラインを買う


医薬品にも特許があり、将来にわたり成長を続けるには、次々と新しい治療薬を販売しなければなりません。そのため新薬候補(「パイプライン」といいます)のラインナップを充実させることが重要となってきます。

大手医薬品企業や大手バイオ医薬品企業は当然、自社でも積極的に新薬の開発を進めていますが、有力な治療薬やパイプラインをもつバイオ医薬品企業をM&Aすることも、治療薬やパイプラインを充実させる有効な手段となっており、M&Aでパイプラインを買う動きは今後も継続すると考えられます。

 

バイオ医薬品株式への投資は分散投資がお勧め

M&Aの動きは継続すると見られますが、バイオ医薬品企業ならどんな企業でもいい訳ではなく、あくまでもターゲットとなるのは有力なパイプラインや治療薬を持っているバイオ医薬品企業に限られます。

新薬が最終的に承認されるまでには長い時間がかかり、基礎研究から応用研究、臨床試験へと新薬開発のステップを順調に進むバイオ医薬品企業もあれば、ステップをうまく進めないバイオ医薬品企業もあり、どの企業に投資するかの判断には、金融以外に医学や薬学などの高度な専門的な知識も求められます。
またバイオ医薬品企業の株価は新薬の開発動向などにより大きく変動し、特に承認された治療薬を有していない規模の小さなバイオ医薬品企業はその傾向が強くなっています。開発に失敗すると株価は大きく下がってしまいます。


バイオ医薬品株式は、投資する銘柄を選ぶために高度な専門知識が必要になることや、株価の変動が大きいことなどを考慮すると、実際の投資にあたっては投資信託などで複数の銘柄に分散投資してリスクを抑えながら、長期的なバイオ医薬品業界全体の成長を享受することをお勧めします。


個別の銘柄・企業については、あくまでも参考であり、その銘柄・企業の売買を推奨するものではありません。また、医薬品についてもあくまで参考として紹介したものであり、その医薬品を推奨するものではありません。


●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。

MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。

ピクテ・バイオ医薬品ファンド(1年決算型)為替ヘッジなしコース