● 米国景気の先行きや米トランプ政権の関税政策に対する懸念などから、2月半ば以降、世界の株式市場はハイテク関連株式などを中心に低調な推移。こうしたなか、当ファンドの基準価額は設定来（2025年3月21日まで）で4.1%の下落となったが、相対的には底堅く推移。
● 当面値動きの大きい展開が続く可能性があり、注意が必要。当ファンドでは、上下水道ビジネスおよび環境マネジメント・サービスの安定性とウォーター・テクノロジーの成長性を組合わせたバーベル戦略により、市場の局面に応じて柔軟なポートフォリオの構築が可能であり、長期的に安定した運用パフォーマンスの獲得を目指していく。

■  足元の基準価額推移について 

世界の株式市場は、2月半ば以降、米国景気の先行きに対する懸念の高まりや、米トランプ政権による関税政策への警戒感などから低調な推移となっています。特に、これまで株式市場の上昇をけん引してきたハイテク関連株式などの下落が目立っています。こうしたなか、当ファンドの基準価額は設定来（2025年2月7日～同3月21日）で4.1%の下落となりましたが、全世界株式やハイテク関連株式と比較すると、相対的には底堅い推移となりました。なお、当該期間における全世界株式の下落率は4.7%となっており、全世界株式の下落率に対する当ファンドの基準価額の下落率（追随率）は、86.7%にとどまっています（図表1）。

設定来の基準価額変動-405円の内訳は、株式要因が-256円、為替要因が-131円、その他要因が-18円となりました。株式要因に関しては、3つのセグメント（当ファンド独自の分類、詳細は次ページ参照）のうち環境マネジメント・サービスとウォーター・テクノロジーが米国景気の先行きに対する懸念などから低調となり、マイナス寄与となりました。一方で、上下水道ビジネスは、公益サービスを提供する企業としての安定性から堅調となり、これが上記の相対的に底堅いパフォーマンスをもたらしました。

 

足元では、米国景気の先行きに対する懸念の高まりや米トランプ政権による関税政策への警戒感などから株式市場や為替市場が不安定になっており、当面値動きの大きい展開が続く可能性があり、注意が必要です。当ファンドでは、上下水道ビジネスおよび環境マネジメント・サービスの安定性とウォーター・テクノロジーの成長性を組合わせたバーベル戦略により、市場の局面に応じて柔軟なポートフォリオの構築が可能であり、長期的に安定した運用パフォーマンスの獲得を目指していきます。

（ご参考）3つのセグメントについて

当ファンドの投資対象である水関連企業の株式は、世界経済が拡大するなか、日々の暮らしや産業活動において求められる水の量および質に対するニーズが高まっていることから、継続的な成長が期待できる魅力的な投資対象であると考えています。当ファンドにおける水関連企業とは、上下水道ビジネス、環境マネジメント・サービス、ウォーター・テクノロジーの3つのセグメントの企業を指します（図表2）。

上下水道ビジネスは、飲料水や工業用水の供給、廃水処理といった日々の暮らしや産業活動に欠かせない公益サービスを提供する水道事業者を含んでおり、業績の安定性が相対的に高い点が特徴です。

環境マネジメント・サービスは、廃棄物処理企業や環境コンサルティング企業を含んでおり、ともに顧客との長期的な契約を背景に安定的な事業を展開しています。廃棄物処理企業は、廃棄物の収集、移送、埋立、リサイクルなどのサービスを提供しており、地下水の汚染を防止するために高度に設計・管理された埋立地の運営を行っています。環境コンサルティング企業は、上下水道をはじめとしたインフラの設計や建設を行うほか、効率的な運営を行うための専門的なコンサルティング・サービスなどを提供しています。

ウォーター・テクノロジーは、水使用の効率性向上や、使用する水の質の管理に絡むソリューションなどを提供する独自の強みを持った企業群から構成されます。具体的には、ポンプやバルブ、スマートメーターなどの上下水道インフラで使用される機器や設備、さまざまな産業で使用される純度の高い水を精製するための水処理用の装置や薬品、水質検査に用いる機器や試薬などを提供する企業を含みます。これら企業については、先進国を中心に息の長いインフラ更新需要が見込まれることや、水資源の効率的な使用に対する企業の意識の高まり、飲料水や廃水に絡む水質基準の厳格化などが中長期的な成長をもたらすと考えています。