よくあるご質問（FAQ）

ファンドの投資先や仕組みにより異なります。

①主に国内の資産に投資するファンド
日本の株式や債券など、投資対象資産の当日の終値が、基準価額に反映されます。

②主に国内外の資産に投資するファンド
以下の市場価格が基準価額に反映されます。

• 日本の株式や債券などは、投資対象資産の当日の終値
• 海外の株式や債券などは、投資対象資産の前日の終値
• 為替レートは、当日10時時点の外国為替公示相場の値

③ファンド・オブ・ファンズなどの仕組みで外国籍ファンドに投資するファンド
投資対象資産である外国籍ファンドの基準価額が、ファンドの基準価額に反映されます。
なお、外国籍ファンドの基準価額は、上記の①②とは異なるタイミングの株式や債券の価格や為替レートが用いられます。

▼ルクセンブルグ籍のファンド
ルクセンブルグ時間の16時（日本の23時（冬時間は24時）、ニューヨークの10時）の組入証券と為替レートが、ファンドの基準価額に反映されます。

原則、購入・換金の申込受付日当日のルクセンブルグ時間16時における組入証券の直近取引価格と為替レートを参照します。

ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型）の投資対象とする投資信託証券（グローバル・ユーティリティーズ・エクイティ・ファンド（ルクセンブルグ籍））の基準価額は、原則としてファンドの購入・換金の申込受付日当日のルクセンブルグ時間16時における組入証券の直近取引価格と為替レートを反映して計算されます。これを基に、ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド(毎月分配型)の基準価額が申込受付日の翌営業日の夕方頃に算出され、ホームページなどに掲載されます。
 

基準価額の算出方法

※上記時間は、欧州（ルクセンブルグ）、米国（ニューヨーク）の夏時間ベースで計算しております。また、日本、ルクセンブルグ等関わる市場が営業日の場合を想定しております。冬時間の場合は、各市場における時間が1時間遅れます。

ファンド・オブ・ファンズ方式^注1の仕組み

注1　ファンド・オブ・ファンズ方式とは、他の投資信託に投資することにより運用を行う投資信託の仕組みです。
注2　PGSFは「ピクテ・グローバル・セレクション･ファンド」の略称です。
注3　正式名称は「ピクテ-ショートターム・マネー・マーケットEUR」です。
注4　この値はあくまでも目安であり、ファンドの実際の投資信託証券の組入状況により変動します。

原則、購入・換金の申込受付日当日のルクセンブルグ時間16時における組入証券の直近取引価格と為替レートを参照します。

ピクテ新興国インカム株式ファンド(毎月決算型)の投資対象とする投資信託証券（PGSF – 新興国ハイインカム株式ファンド（ルクセンブルグ籍））の基準価額は、 原則としてファンドの購入・換金の申込受付日当日のルクセンブルグ時間16時における組入証券の直近取引価格と為替レートを反映して計算されます。これを基に、ピクテ新興国インカム株式ファンド（毎月決算型）の基準価額が申込受付日の翌営業日の夕方頃に算出され、ホームページなどに掲載されます。

基準価額の算出方法

※上記時間は、欧州（ルクセンブルグ）、米国（ニューヨーク）の夏時間ベースで計算しております。また、日本、ルクセンブルグ等関わる市場が営業日の場合を想定しております。冬時間の場合は、各市場における時間が1時間遅れます。

ファンド・オブ・ファンズ方式^注1の仕組み

注1　ファンド・オブ・ファンズ方式とは、他の投資信託に投資することにより運用を行う投資信託の仕組みです。
注2　PGSFは「ピクテ・グローバル・セレクション･ファンド」の略称です。
注3　この値はあくまでも目安であり、ファンドの実際の投資信託証券の組入状況により変動します。

基準価額を計算される日の直近の株価や為替レートが反映されます。

市場の休場日には、株式や債券などの市場価格が変動しないため、ファンドの基準価額は、計算時点で取得できる価格を使用して算出されます。
例えば、海外の株式や債券などは、通常、前日の終値を参照して基準価額が算出されますが、前日が休場日の場合は、前々日の終値が使用されます。

月報の通貨別構成比等をご確認ください。

海外の株式や債券に投資するファンドの基準価額は、現地通貨建ての価格変動に加え、為替変動の影響を受けます。
ピクテ・ジャパンが設定・運用しているファンドの投資資産の通貨別構成比は、毎月上旬に発行している月報でご確認ください。

投資信託説明書（交付目論見書）の「基準価額の変動要因」をご確認ください。

基準価額は、ファンドが投資する資産の種類（株式や債券、国内資産か海外資産か）などの影響を受けて変動します。どのような要因が基準価額を変動させるのかは、投資信託説明書（交付目論見書）の「基準価額の変動要因」でご確認いただけます。
また、月報では、基準価額の変動要因に関するデータや解説などが公表されている場合もあります。

分配金の有無が値動きが異なる要因です。

同様の運用方針の下で運用されているファンドであっても、分配金の有無や大小などにより、基準価額の値動きは異なります。
分配金はファンドの純資産からお支払いするものなので、分配金をお支払いしたファンドはその分だけ基準価額は低下することになります。一方、分配金をお支払いしない場合は、分配金相当額が継続して運用されるため、その分だけ値動きに違いが現れてきます。
また、分配金を再投資した場合には、分配金を受け取らなかった場合と似た値動きがしますが、分配金にかかる税金の分だけ異なった動きとなります。

各ファンドの詳細ページでご確認ください。

ピクテ・ジャパンのホームページでは、各ファンドの設定来および任意の期間の基準価額の動きをご確認いただけます。

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ファンドの一覧でご確認ください。

ピクテ・ジャパンが設定・運用している投資信託の基準価額は、毎営業日の夕方にホームページでご確認いただけます。

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基準価額の変動だけでなく、資金の流出入も純資産総額の増減に影響します。

ファンドの購入や換金といった資金の流出入がない場合には、基準価額の動きに連動するように純資産総額も変動します。一方、基準価額が動かなくても、新たに資金が入ってくれば純資産総額は増加し、資金が出ていけば純資産総額は減少します。
そのため、基準価額が上昇（下落）しても、より多くの資金が出て（入って）いけば、純資産は減少（増加）します。

各ファンドの詳細ページでご確認ください。

ピクテ・ジャパンのホームページでは、各ファンドの分配金の支払い状況をご確認いただけます。

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分配金の今後の見通しをお伝えすることはできません。

分配金は、各ファンドの交付目論見書に記載されている分配方針に基づき決算日にピクテ・ジャパンが決定しています。分配方針や運用状況はファンド毎に異なり、市況動向等も加味して決定しており、今後のお支払い額等をあらかじめお約束しているものではありません。

お取引先の金融機関にお問い合わせください。

分配金は、各ファンドの決算日以降、お取引先の金融機関が定める期日に支払われます。各金融機関の支払期日については、ファンドを保有されている金融機関までお問い合わせください。

ファンドによって異なるため、投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。

決算日当日までファンドを保有していた場合、分配金を受け取ることができます。

• 換金価額に「換金申込受付日の基準価額」を使用するファンドの場合
  決算日当日に換金申込をしても分配金が受け取れます。
  
• 換金価額に「換金申込受付日の翌営業日の基準価額」を使用するファンドの場合
  決算日の前営業日に換金申込をしても分配金が受け取れます。

各ファンドの換金価額に使用する基準価額は、投資信託説明書（交付目論見書）でご確認ください。

ファンドによって異なるため、投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。

決算日の前営業日までにファンドを保有していた場合、分配金を受け取ることができます。

• 購入価額に「購入申込受付日の基準価額」を使用するファンドの場合
  決算日の前営業日までに購入申込をすれば分配金が受け取れます。
• 購入価額に「購入申込受付日の翌営業日の基準価額」を使用するファンドの場合
  決算日の2営業日前までに購入申込をすれば分配金が受け取れます。

※決算日の前営業日に取得して分配金を受け取っても、決算日の基準価額はその分配金の額だけ値下がりするので分配金はお客様の投資損益には関係がありません。取得日から決算日までのお客様の税引き前の損益（販売手数料や信託財産留保金等は考慮していません）は、決算日の基準価額に分配金を加算した金額から取得日の基準価額を差し引いた額であり、その額はこの2営業日間の投資損益（損失となる場合もあります）ということになります。

各ファンドの購入価額に使用する基準価額は、投資信託説明書（交付目論見書）でご確認ください。

各ファンドの詳細ページでご確認ください。

ピクテ・ジャパンが設定・運用しているファンドの基準価額と分配金は、決算日の夕方（18時頃）にホームページでご確認いただけます。

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投資信託説明書（交付目論見書）や月報、各種レポート等をご確認ください。

ピクテ・ジャパンが設定・運用しているファンドの魅力やポイントについては、まず、各ファンドの投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。また、運用状況等については、毎月上旬に発行している月報のほか、不定期に発行しているファンドレポートやマーケット情報等でご確認ください。
ファンドの投資信託説明書（交付目論見書）等は、「基準価額一覧」からファンド名をクリックした先のページでご確認いただけます。

月報や各種レポート等をご確認ください。

ピクテ・ジャパンが設定・運用しているファンドの運用状況は、毎月上旬に発行している月報のほか、不定期に発行されるファンドレポートやマーケット情報等でご確認ください。

月報または運用報告書をご確認ください。

ピクテ・ジャパンが設定・運用しているファンドの組入上位10銘柄については、毎月上旬に発行している月報をご確認ください。また、組入全銘柄については、運用報告書（全体版）でご確認ください。
ファンドの月報および運用報告書（全体版）は、「基準価額一覧」からファンド名をクリックした先のページでご確認いただけます。

各ファンドの詳細ページでご確認ください。

純資産総額は、ファンドが保有している資産から負債を差し引いた時価評価額のことです。
ピクテ・ジャパンのホームページでは、各ファンドの純資産総額をご確認いただけます。

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お取引先の金融機関にお問い合わせください。

ファンドの購入時手数料は、各ファンドの取扱金融機関が独自に設定しています。ファンドの設定・運用を行っているピクテ・ジャパンでは、すべての取扱金融機関における上限の購入時手数料を交付目論見書等に記載していますが、取扱金融機関における個別の料率については、ファンドの購入を検討されている金融機関までお問い合わせください。

投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。

ピクテ・ジャパンが設定・運用しているファンドの購入時手数料の上限や信託報酬等については、各ファンドの投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。
ファンドの投資信託説明書（交付目論見書）は、「基準価額一覧」からファンド名をクリックした先のページでご確認いただけます。

各ファンドの詳細ページでご確認ください。

ピクテ・ジャパンが設定・運用しているファンドの取扱金融機関は、「基準価額一覧」からファンド名をクリックした先のページでご確認いただけます。

申込不可日にはファンドの購入や換金ができません。

ファンドが投資している株式市場や債券市場などの休場日が、各ファンドの申込不可日となります。市場の休場日には株式や債券などの売買ができないため、ファンドの購入や換金の受付も行っていません。
各ファンドの申込不可日は、各ファンドの詳細情報ページでご確認いただけます。

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年2回または1回発行されます。

運用状況や今後の運用方針などについてまとめた運用報告書は、発行基準日となる決算日の概ね1～2ヵ月後に発行されます。
運用報告書の発行頻度は、ファンドの決算頻度に応じて定められています。

• 決算頻度が年2回以上のファンド
  年2回発行

• 決算頻度が年1回のファンド
  年1回発行

外国籍ファンドに投資をすることで、運用上の利便性が期待できます。

ルクセンブルグなどの外国籍ファンドを使わなくても、多くの海外の株式や債券などに投資を行うことは可能になっています。
一方で、外国籍ファンドにおいては、国内籍ファンドとは異なる税制（課税が軽減されるタックス・ヘイブンの存在）やファンド運用上の柔軟性を有する場合があります。
ピクテ・グループでは、欧州に運用拠点があり外国籍で運用を行っているファンドを多く有しています。そのため、日本の投資家に提供する上で利点がある場合には、ファンド・オブ・ファンズの形式で外国籍ファンドを活用したファンドを提供しています。

為替変動の影響を抑える仕組みのことで、通貨間の金利差相当分の費用がかかる場合があります。

為替ヘッジをすることにより、円高や円安といった為替変動の影響を抑えながら、海外の株式や債券に投資をすることができます。
為替ヘッジでは、将来交換する為替レートをあらかじめ予約する取引（為替先物予約）が行われます。この取引をすると予約するための費用（為替ヘッジ・コスト）がかかる場合があります。

▼日本円と外国通貨の為替ヘッジの例
外国通貨の短期金利が日本円の短期金利より高い場合、為替ヘッジにかかる費用（為替ヘッジ・コスト）がかかります。
日本円の短期金利が外国通貨の短期金利より高い場合、その差が収益（為替ヘッジ・プレミアム）となります。

為替相場の見通しや為替ヘッジの有無による価格変動の大きさを考慮しましょう。

為替ヘッジを行った場合、為替変動による基準価額の変動を抑えることができる代わりに、為替ヘッジ・コストを負担する場合があります。為替ヘッジを行わない場合は、基準価額は為替変動による影響を受けるため、円安時には基準価額にプラスとなる一方、円高時には基準価額にマイナスとなります。
そのため、為替変動の影響を抑えたい人や今後円高になると予想する場合には為替ヘッジありを、為替ヘッジ・コストの負担が気になる人や今後円安になると予想する場合には為替ヘッジなしが、選択肢になってくると考えられます。

ロング（買い）とショート（売り）を組み合わせた投資手法です。

ロング・ショート戦略では、ロング（買い）と、ショート（売り）を組み合わせることにより、その資産の実質的な組入比率を少なくすることができます。実質的な組入比率を減らすことで、市場全体の変動の影響を軽減しつつも、銘柄選別が上手くいけば、投資収益を獲得することができます。また、相場の上昇・下落の両方の局面でも利益を狙うことができます。
例えば、株式のロング・ショート戦略では、有望な銘柄をロング（買い）、期待できない銘柄をショート（売り）します。株式市場全体が上昇局面にある場合、ロング（買い）した銘柄がショート（売り）した銘柄よりも上昇することで、ロング（買い）の利益がショート（売り）の損失を上回れば投資収益が獲得できます。逆に、株式市場全体が下落局面にある場合、ショート（売り）した銘柄がロング（買い）した銘柄よりも下落することで、ショート（売り）の利益がロング（買い）の損失を上回れば、投資収益が獲得できます。

株式や債券などの伝統的資産以外の、新しい投資対象や投資手法のことです。

オルタナティブ(alternative)は、直訳すると「代わりの」「代替の」という意味です。
例えば、リートや金、ディストレス債権等への投資のほか、ロング・ショート戦略やグローバル・マクロ戦略等があります。
一般的に株式や債券等との相関が低く、分散投資効果で全体のリスク・リターンの向上を図るために用いられます。