もっと知りたいメガトレンド





メガトレンド

2023年に注目の7大トレンド

Share

Line

LinkedIn

URLをコピー

科学やテクノロジー、サステナビリティの各分野における、今年以降の重要トレンドとは



1.  生物多様性を守る取り組み

世界は、生物多様性を守る取り組みが、地球温暖化の防止と同じくらい重要だということに気付きつつあります。2022年12月にカナダのモントリオールで開催された第15回生物多様性条約締約国会議(COP15)では、2030年までに生物多様性の損失を止めるという画期的な枠組みが採択されました。ただし、これを達成するには、農林業、IT、漁業、素材、不動産、消費財、生活必需品、公共事業、医薬品などの産業分野において、現在あるいは未来のテクノロジーを総動員して、より持続可能な道を模索していかなければなりません。金融は目標達成への貢献を期待される分野の一つです。OECD の推計によると、現状での生物多様性保全のための投資は年間 1,000 億米ドルにも届かず、気候変動関連(6,320 億米ドル)に比べると少ないですが、この差は今年から徐々に縮まっていくと予想されています。



2. 最新技術の詰まったハイテク自動車

革新的なテクノロジーは、時に産業を破壊し、また大きなチャンスをもたらします。自動車産業も例外ではありません。特に最近のガソリン価格の高騰により、電気自動車の人気はますます高まっています。2023年には、テスラのいかにもピックアップトラックらしい新車を皮切りに、多くのメーカーから多種多様な新車が発売される予定です。5年後には、新車販売台数の4台に1台が電気自動車になると予想されており1、バッテリーや半導体の需要も高まることが予測されます。自動車産業において忘れてはならないもう一つの技術が、自動化です。SF世界のような完全自動化はまだにしても、最新モデルでは、複雑なソフトウェアを駆使して、これまで以上に高度な自律走行が実現できるようになっています。例えば中国の百度(バイドゥ)は、ハンドルの取り外しが可能、つまりハンドルなしでも走行可能な自動車の発売などを計画しています。こうした進化は、自動車に搭載されるソフトウェアの設計図にあたるソースコードが複雑化していることにも表れています。ゴールドマン・サックスによると、自動車1台当たりのソースコードの平均的な長さは、2020年に2億行に倍増、2025年には6億5000万行に達すると予測されており、テクノロジー面で大きな成長機会をもたらしています2






3. エッジコンピューティング

5Gの台頭とAIの進歩は、データの集約・管理方法に新たな扉を開きました。エッジコンピューティングは、全てのデータを集中管理するクラウドコンピューティングと異なり、拡張現実と機械学習を利用して、まずデータ近くのネットワーク末端、つまり「エッジ」のデバイスでデータを分析処理します。そして、5Gが実現した超高速転送を利用して、必要なデータのみをクラウドに送ります。6Gが実用化されれば、さらに高速な処理が可能になります。エッジコンピューティングのメリットの一つはリアルタイム性の高さであり、データ処理の遅延が許されない環境での使用拡大が期待されています。例えば農場では、作物の収穫量を最適化するために、水や化学薬品のデータを集約・管理できる「エッジ」対応のセンサーが導入され始めています。こうしたエッジテクノロジーは、クラウド上でデータを処理する場合と比較して、二酸化炭素排出量を削減できるため、環境面でもメリットがあります。ただ、サイバーセキュリティ分野では新たな課題も生まれており、その対応策への需要も高まっています。






4. 循環型経済の構築

金属、化石燃料、動物から農作物に至るまで、私たちは本来ならば1年は持つはずの地球の資源をわずか8ヵ月のペースで消費しており、長期的に見れば明らかに持続可能とはいえない状態です。やるべきことは、今あるものを最大限に活用しながら、できるだけ長く使えるようにしていくことです。循環型経済のコンセプトは、廃棄物のない世界、つまり資源をできるだけ長く使い、再利用するというループを理想としているため、長持ちし、分解・修理・回収・再構築が容易な製品を作ることに重点を置いています。自然の循環の一部である有機材料(建築用木材など)を活用することも重要です。アクセンチュアによれば、循環型経済は最大4.5兆米ドルの追加経済生産高を創出する可能性があるとしており3 、政府も期待を寄せています。また、循環型経済は欧州グリーンディールの主要な柱でもあり、2023年の目標には、グリーンを主張する企業に立証を求める法律の整備や、マイクロプラスチック汚染の環境への影響を低減するための措置などが含まれています4






5. 医薬品開発の加速化

医薬品開発は、時間とコストがかかる割に、成功する確率が低いことで知られています。しかし、先進的なコンピューターの力で、状況が一変するかもしれません。アルファベット(グーグル)傘下のAI企業であるディープマインド(DeepMind)は、人体のあらゆるタンパク質の形状を予測する技術の開発に成功しました。アルファベットが力を入れるこの画期的な技術は、より速く、安く、効率的な創薬への道を切り開く可能性があります。モルガン・スタンレーによれば、今後10年間で、この市場は約500億米ドルの規模にまで成長する可能性があるといいます5






6.  肥満との闘い

世界における肥満の割合は1975年以降で約3倍に増加し6、現在では年間約300万人が肥満により命を落としていると言われています。新型コロナウイルスにより、肥満だと他の疾病を引き起こしやすいとの認識が高まりました。こうした政府や個人の問題意識の高まりを背景に、新しい治療法の開発も進んでいます。最近、減量効果が期待される有望な新薬が米国で承認され、今年中には別の新薬が承認される予定です。モルガン・スタンレーによれば、世界の肥満治療関連市場の規模は、2022年の24億米ドルから2030年には540億米ドルに達する可能性があるとされています。保険会社も少しずつ肥満治療の保険適用に前向きになり始めている一方、自費であっても治療を受けたいという人々の意欲も高まっています。






7. 生涯学習の推進

人口動態やテクノロジーは社会に大きな変化をもたらしました。「学習」はもはや学生だけのものではなくなりつつあり、長寿化が進むにつれ、生涯学習の考え方を取り入れる国が増加しています。パンデミックは、多くの人々にとって自分の人生や仕事のことを考え直すきっかけになりました。一部の産業では、労働力不足により、新しい労働者が参入する機会が生まれました。在宅勤務の推進で通勤時間が短縮されたことにより、ワーク・ライフ・バランスが改善されて、新たな趣味を持つ人も増えています。また、オンライン学習の普及で、勉強がより身近なものになりました。こうした変化を受けて、欧州では2023年を「ヨーロッパ技能の年(European Year of Skills)」と位置づけ、訓練への追加投資や、女性の科学技術分野への進出を促進する取り組みを行っています。









本ページは2023年1月にピクテ・アセット・マネジメントが作成した記事をピクテ・ジャパン株式会社が翻訳・編集したものです。





関連する投資テーマ



もっと知りたいメガトレンド|最新の記事


人類のアルツハイマー病との長い旅

食との闘い:環境に負荷を与える農業の苦境



関連するオンライン専用ファンド


投資リスク、手続き・手数料等については、ページ下部に表示されているファンド詳細ページのリンクからご確認ください。




未来を創る企業に投資する

iTrustオールメガトレンド




世界の環境関連企業の株式に投資する

iTrustエコイノベーション




バイオ医薬品関連の株式に投資する

iTrustバイオ




世界のセキュリティ関連株式に投資する

iTrustセキュリティ



お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断下さい。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。

iTrustオールメガトレンド

iTrustエコイノベーション

iTrustバイオ

iTrustセキュリティ

投資リスク

基準価額の変動要因

  • ファンドは、実質的に株式等に投資しますので、ファンドの基準価額は、実質的に組入れている株式の価格変動等(外国証券には為替変動リスクもあります。)により変動し、下落する場合があります。
  • したがって、投資者の皆様の投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。

株式投資リスク(価格変動リスク、信用リスク)

  • ファンドは、実質的に株式に投資しますので、ファンドの基準価額は、実質的に組入れている株式の価格変動の影響を受けます。
  • 株式の価格は、政治経済情勢、発行企業の業績・信用状況、市場の需給等を反映して変動し、短期的または長期的に大きく下落することがあります。

為替変動リスク

  • ファンドは、実質的に外貨建資産に投資するため、対円との為替変動リスクがあります。
  • 円高局面は基準価額の下落要因、円安局面は基準価額の上昇要因となります。


基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

投資信託に係る費用について

投資信託に係る費用について

(1)お申込時に直接ご負担いただく費用:ありません。

(2)ご解約時に直接ご負担いただく費用:ありません。

(3)投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用 :

  • 運用管理費用(信託報酬) :毎日、信託財産の純資産総額に年0.6776%(税抜0.616%)の率を乗じて得た額とします。
  • 実質的な負担(投資先ファンドの信託報酬を含む実質的な負担) :上限年率1.2676%(税込)

(4)その他費用・手数料等:

信託事務に要する諸費用(信託財産の純資産総額の年率0.055%(税抜0.05%)相当を上限とした額)が毎日計上されます。
その他、組入有価証券の売買委託手数料等、外国における資産の保管等に要する費用等が、信託財産から支払われます。(これらの費用等は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を記載することはできません)。また、投資先ファンドにおいて、信託財産に課される税金、弁護士への報酬、監査費用、有価証券等の売買に係る手数料等の費用が当該投資先ファンドの信託財産から支払われることがあります。詳しくは、目論見書、契約締結前交付書面等でご確認ください。

当該費用の合計額については、投資者の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。


個別の銘柄・企業については、あくまでも参考であり、その銘柄・企業の売買を推奨するものではありません。


●当資料はピクテ・グループの海外拠点からの情報提供に基づき、ピクテ・ジャパン株式会社が翻訳・編集し、作成した資料であり、特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、また特定の銘柄および市場の推奨やその価格動向を示唆するものでもありません。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。

手数料およびリスクについてはこちら