●2024年7月以降の世界的な金融市場の変動を受けて、インド株式も下落。ただし、他の主要株式に比べると、下落率は小幅にとどまる（2024年8月8日時点）。
●当ファンドの基準価額も2024年7月11日の直近高値からは下落しているものの、当該期間におけるインドの主な株価指数と比較すると、下落率は小幅にとどまる（2024年8月8日時点）。
●今後も、一貫して、中長期的に成長が期待できる優良企業に厳選投資を継続する方針。

2024年7月以降、世界の金融市場は大きく変動

世界の株式市場は、2024年7月以降、米国で労働市場の減速や景況感の悪化などを示唆する経済指標の発表が相次いだことを受けて、米国経済の先行きに対する懸念が急速に高まったことなどを背景に大きく変動しています。7月半ば以降、下落基調が続き、8月月初には急落しました。特にAI（人工知能）ブームを背景に株価が大きく上昇していたハイテク関連銘柄が大幅下落しました。

また、為替相場では7月以降、日米金利差の縮小観測などを背景に、米ドル安・円高傾向が続いてきましたが、7月末に米連邦準備制度理事会（FRB）が政策金利を据え置く一方で、日本銀行が政策金利を引き上げたことに加え、タカ派的なガイダンスを示したことなどから、日米金利差が更に縮小するとの観測が強まり、一時、1米ドル＝141円台を付ける急激な米ドル安・円高が進行しました。

こうした市場全体の流れを受けて、インド株式（円ベース）も、先進国株式（円ベース）が直近高値を付けた2024年7月10日以降、足元（8月8日）までで下落となりましたが、他の主要株式に比べると、下落率は小幅にとどまりました。

他の主要株式との連動性が相対的に低いインド株式

過去10年間の主要株式間の相関をみると、インド株式は他の主要株式との連動性が相対的に低い傾向がみられました。

インドの経済成長のドライバーは、個人消費をはじめとした内需の拡大です。インドは、世界的な人口大国ですが、特に労働の担い手となる若い世代が多いのが特徴です。若い世代が、労働によって所得を増やし、消費を拡大していくことで経済成長をけん引すると期待されています。世界銀行の予想によると、インドにおける労働の担い手となる生産年齢（15～64歳）の人口は、2048年まで増加基調が続くと見込まれています。

インド株式も世界の経済や金融市場の動向の影響から免れることはできませんが、インド独自の成長ドライバーにより、外部要因の影響は相対的に小さく抑えられる可能性が高まると考えられます。

当ファンドの基準価額動向

当ファンドの基準価額も、市場全体の流れを受けて、2024年7月11日に直近高値（25,122円）を付けた後、8月8日には23,149円となり、-7.9%の下落となりました。ただし、当該期間におけるインドの主な株価指数の下落率に比べると小幅にとどまりました。

当ファンドは、インド株式の中でも、発展すると予想される産業分野において、誠実な経営陣によって経営され、中長期的に成長が期待できると考えられる優良企業の株式を厳選した上で投資を行う、アクティブ・ファンドです。インド株式の代表的な株価指数の対象外の銘柄でも、魅力的なものがあれば投資を行います。また、株価指数の対象銘柄であっても、株価指数における構成比率に左右されることなく、投資比率を決定しています。

当ファンドの運用チームが、特に、発展すると予想される産業分野として注目している分野には、（1）個人向け金融、（2）ヘルスケア（特に、国内市場でニーズが高まっている慢性疾患治療薬に強みを持つ医薬品企業や病院運営企業）、（3）ITサービス、（4）インターネット・エコノミー（オンライン旅行やフードデリバリーなどの、テクノロジーを活用したサービスなど）の4つがあります。これらの分野は、インドの独自の成長ドライバーと密接に関連しています。

一貫して、中長期的に成長が期待できる優良企業への厳選投資を継続

運用に際しては引き続き、丹念に個別企業のファンダメンタルズ（基礎的条件）調査・分析を行い、中長期的に成長が期待でき、かつ、バリュエーション（投資価値評価）に過度な割高感がなく適正な水準にあると考えられる優良企業を厳選した上で投資を行う方針に変わりはありません。こうした投資哲学を、ブレることなく一貫して継続していくことで、長期的にみれば市場平均を上回るリターンの獲得ができると確信しています。　

 

※将来の市場環境の変動等により、上記の内容が変更される場合があります。