- Article Title
- クアトロ｜2023年1月の運用状況と今後の見通し
2023/02/15
概要
欧米の景気はこれから厳しい局面に入るとの認識に変わりはなく、企業業績の下方修正はこれから増加するとみています。このため、株式に対しては慎重なスタンスを継続し、中国経済の回復によって恩恵を受けると思われる戦略などへ選別的に投資を行う方針です。債券については、米国中心に強気スタンスを継続し、流動性環境の改善を見越してクレジット債への投資を引き上げるタイミングを検討します。
Article Body Text
2023年1月31日のクアトロの基準価額は11,314円となり、前月末比で212円上昇（+1.9%）しました。なお、2023年1月の月間騰落率は世界株式が+3.0%、世界国債（ヘッジあり）が+1.3%となりました（ともに1営業日前ベース、円ベース）。
基準価額の推移
日次、期間：設定日（2013年12月12日）～2023年1月31日
※データ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません。
※基準価額は1万口当たりで表示しています。基準価額は信託報酬等控除後。換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
月間騰落率比較
月次、円ベース、期間：2022年12月末～2023年1月末
※データ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません。
※基準価額は信託報酬等控除後。換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
※日本国債：FTSE日本国債指数、世界国債（ヘッジあり）：FTSE世界国債指数（円ヘッジ）、世界国債（ヘッジなし）：FTSE世界国債指数（円換算）、米国ハイイールド債券：ICE BofA米国ハイイールド債券指数（円換算）、世界株式：MSCI全世界株価指数（円換算）、日本株式：TOPIX、日本リート：東証REIT指数
※指数はすべてトータル・リターン・ベース。
※投資対象ファンドによって基準価額に反映する日が1-2日異なるため、比較指数は1営業日前ベースとしています。
出所：ブルームバーグのデータを基にピクテ･ジャパン作成
クアトロの基準価額は過去1年間（2022年1月末～2023年1月末）で5.7%下落しました。
過去1年間の騰落率比較
月次、円ベース、期間：2022年1月末～2023年1月末
※データ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません。
※基準価額は信託報酬等控除後。換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
※日本国債：FTSE日本国債指数、世界国債（ヘッジあり）：FTSE世界国債指数（円ヘッジ）、世界国債（ヘッジなし）：FTSE世界国債指数（円換算）、米国ハイイールド債券：ICE BofA米国ハイイールド債券指数（円換算）、世界株式：MSCI全世界株価指数（円換算）、日本株式：TOPIX、日本リート：東証REIT指数
※指数はすべてトータル・リターン・ベース。
※投資対象ファンドによって基準価額に反映する日が1-2日異なるため、比較指数は1営業日前ベースとしています。
出所：ブルームバーグのデータを基にピクテ･ジャパン作成
クアトロの設定来の年率のリスク（標準偏差）とリターンはそれぞれ3.5%、1.4%となっています。
クアトロおよび主要な資産のリスク・リターン比較
日次、円ベース、年率、期間：設定日（2013年12月12日）～2023年1月31日
グラフ中の数字はリスク；リターン
※データ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません。
※基準価額は信託報酬等控除後。換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
※日本国債：FTSE日本国債指数、世界国債（ヘッジあり）：FTSE世界国債指数（円ヘッジ）、世界国債（ヘッジなし）：FTSE世界国債指数（円換算）、米国ハイイールド債券：ICE BofA米国ハイイールド債券指数（円換算）、世界株式：MSCI全世界株価指数（円換算）、日本株式：TOPIX、日本リート：東証REIT指数
※指数はすべてトータル・リターン・ベース。
※投資対象ファンドによって基準価額に反映する日が1-2日異なるため、比較指数は1営業日前ベースとしています。
※設定来は2013年12月12日～2023年1月31日。
出所：ブルームバーグのデータを基にピクテ･ジャパン作成
2023年1月は、株式、債券、オルタナティブ、先物・オプションがいずれもプラス寄与となりました。
基準価額変動要因分析
期間：設定日（2013年12月12日）～2023年1月末、単位：円
※データ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません。
※基準価額およびその変動額は1万口当たりで表示しています。
※上段表の各年間の「基準価額（期末）」は各年末の基準価額を表します。また、各年間の「変動額」は前年末の基準価額に対して各年末の基準価額がどの程度変動したかを表します。なお、「2013年年間」の変動額については設定日（2013年12月12日）の基準価額に対して2013年年末の基準価額がどの程度変動したかを表します。設定来および年初来は2023年1月31日まで。
※基準価額は信託報酬等控除後です。信託報酬率は「手続・手数料等」の「ファンドの費用」をご覧ください。
※変動要因は月次ベースおよび設定来の基準価額の変動要因です。設定来の基準価額は基準日現在です。
※変動要因はマザーファンドの組入ファンドの価格変動をもとに委託会社が作成し参考情報として記載しているものです。項目(概算値)ごとに円未満は四捨五入しており、合計が一致しない場合があります。
※信託報酬等は、当ファンドの信託報酬や信託事務に要する諸費用等を含みます。その他には、当ファンドで直接行われる為替予約取引の要因等を含みます。
※記載の変動要因はマザーファンドの組入比率とマザーファンドの組入ファンドの価格変動および組入比率から算出した組入ファンド別の要因分析を主な投資対象ごとに集計したものです。したがって、組入ファンドの管理報酬等や、為替変動要因、ヘッジコスト、ヘッジ比率の変動による要因等は各投資対象に含まれます。また、マザーファンドの投資先ファンドであるピクテ･デルタ・ファンドの要因は先物･オプションに、短期金融商品等を主な投資対象とするファンドの要因は、その他に含めています。
当資料をご利用にあたっての注意事項等
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります）に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。
MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。
ピクテ・マルチアセット・アロケーション・ファンド
関連記事
もっと見る