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- 円高局面における世界公益債券のリターン
・7月半ば以降の円高によるマイナスの影響を債券価格の上昇と利息収入が軽減
・長期的には利息収入の積み上げ効果が運用資産の着実な成長に寄与
7月半ば以降の円高局面における基準価額の推移
当ファンドが組入れているピクテ・グローバル・インカム債券マザーファンド(以下、マザーファンド)の基準価額は、2024年年初より上昇基調となっていましたが、7月11日に直近の高値(11,611円)を付けた後は下落に転じました(図表1参照)。主要通貨に対して円高が進行したことが主な基準価額の下落要因となりました。ただし、円高が進行した局面において、債券利回りが低下(債券価格は上昇)したことは、基準価額に対してプラスの要因となりました。
円高によるマイナスの影響を債券価格の上昇と利息収入が軽減
マザーファンドの基準価額と米ドル/円の為替レートの推移を、2024年年初から8月6日までの期間について示したものが図表2です。年初から直近高値の2024年7月11日までを期間①、直近高値から8月6日までを期間②としています。
図表3は、期間①、②および2024年年初来(期間①+②)のマザーファンドの基準価額の騰落率と、その内訳である主な基準価額の変動要因です。
期間①に基準価額は12.1%上昇しました。内訳では、2024年年初から7月中旬にかけて為替が円安傾向となったことから為替要因が+12.8%と大きく寄与した一方、米国などの主要国の金利が上昇したことを背景に債券価格が下落したため、債券価格変動要因は-2.9%となりました。
期間②に基準価額は7.8%下落しました。内訳では、為替要因が-9.9%となった一方、主要国の金利が低下したことを背景に債券価格が上昇したため、債券価格変動要因は+1.9%となりました。
年初から8月6日までの期を通じてみると(期間①+②)、基準価額は3.4%の上昇となりました。為替要因と債券価格変動要因は市場の変動を経て増減しましたが、利息収入は期を通じて着実に積み上がり、+2.6%の寄与となりました。
なお、当ファンドが設定された以降の期間では、2023年末にかけても円高が進行する局面がありました。図表4のグラフのうち、グレーの網掛けで示した2023年11月14日から2023年12月29日までの期間(期間②)です。
図表5は、期間①、②およびマザーファンドの設定日から2023年12月29日まで(期間①+②)のマザーファンドの基準価額の騰落率と、その内訳である主な基準価額の変動要因です。
期間②の2023年11月中旬以降には、米国の経済指標がインフレの鈍化を示唆し、米国の金利が低下したことに伴い、2023年12月末にかけて円高・米ドル安基調となりました。そのため、期間②の為替要因は-5.3%と基準価額に対してマイナスに影響しました。一方で、主要国の金利低下に伴い、組入れている債券の価格が上昇したことから債券価格変動要因が+7.1%とプラスとなり、基準価額の上昇に寄与しました。また、利息収入は+0.5%と小幅ながらプラス寄与となり、基準価額を下支えする要因となりました。
長期的には利息収入の積み上げ効果が運用資産の着実な成長に寄与
図表6は、2023年8月31日(設定日)以降のマザーファンドの基準価額とその変動の主な要因の推移を示したものです。
これを見ると、債券価格変動要因や為替要因は、主要国の金利や為替レートなど、市場環境の変化に応じて変動しましたが、緑色で示した利息収入は時間をかけて着実に積みあがり注、基準価額を下支えする要因になってきたことがわかります。
外貨建て債券への投資は、金利の変化などにより債券価格が変動するリスクがあるほか、為替変動の影響を受けます。しかし、長期投資を行うことで利息収入の積み上げ効果が大きくなり、運用資産の着実な成長に寄与することが期待されます。
注 利払い日までの期間により日割計算して得られた金額が利金収入(未収利息)として日々、計上されています。
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