Article Title
成長が期待される新興国の労働人口増加国投資 米国株投資から次の一手として期待か
2023/05/12

Share

Line

LinkedIn

URLをコピー


概要

●投資対象ファンドのパフォーマンスは2021年末以降先進国や新興国の市場平均を上回る
● 投資対象外である中国・台湾・韓国や米国株式などと値動きが異なり分散効果が期待される
● 投資対象ファンドの株価収益率(PER)は、過去平均や先進国株式、新興国株式平均と比べても、低い水準となっている



Article Body Text

■ 投資対象ファンドのパフォーマンスは先進国や新興国の市場平均を上回る

2021年後半以降の世界の株式市場は地政学リスクの高まりや情報技術(IT)セクターの軟調な動きなどを受け、上値の重たい展開が続いています。そうした中、投資対象ファンドのパフォーマンスは2021年末以降、先進国や新興国の市場平均を上回るなど、比較的堅調なパフォーマンスを維持しています。

この堅調さの背景には、労働人口が増加する国を投資対象国としている当ファンドの特徴があると考えられます。当ファンドでは、成長が期待される新興国を投資対象としながらも、労働人口が減少している国々は投資対象から除外しています。現在、中国・韓国・台湾・ロシアなどは投資対象外となっており、地政学リスクが懸念されるこれらの国の組入れがないことや、同様に、ITセクターの割合が多い国(中国、韓国・台湾)の組入れがないことなどが寄与したとみられます。

足元で、金利上昇を背景とした欧米の銀行の経営破綻などを受けて、景気後退懸念が台頭しています。こうした中、相対的に高い経済成長が期待される新興国への注目度は今後、さらに高まっていくとみられるほか、新興国の中でも、地政学リスクおよびITセクターの比率が相対的に低い当ファンドの投資対象国は選好されやすいものと期待されます。加えて、先進国や米国などの株式市場と連動性が低い傾向にあることで、分散効果が期待できる投資先としても再評価されると考えられます。

 

■ 注目ポイント:米国株式や一般的な主要新興国の株式などと値動きが異なり、分散効果が期待される

当ファンドは労働人口が増加する新興国を投資対象国としています。このため、労働人口が減少している、中国・韓国・台湾・ロシアなどは2023年4月末現在、投資対象外です。これらの国々では、地政学リスクが高まっています。また、台湾・韓国の株式市場は情報技術(IT)セクターの構成比が2023年4月末現在、それぞれ約5割、7割と相対的に高い特徴がありますが、当ファンドにおける同セクターの比率は約3%と、新興国株式全体の約20%や先進国株式の約20%と比べても低くなっています。こうした違いがあることなどから、過去の実績では、当ファンドの投資対象ファンドの値動きは中国・台湾・韓国や先進国、米国の株式市場と比較的連動性が低くなっています。(下図参照)

■ 注目ポイント:PERは、過去平均や米国株式、新興国株式と比べ低い水準

投資対象ファンドの株価収益率(PER)は、過去平均や米国株式をはじめとした先進国株式、新興国株式と比べても、低い水準となっています。新興国の労働人口増加国は、若い労働人口の増加が原動力となり中長期的な成長が期待されるなか、株式市場のバリュエーション(投資価値評価)も魅力的な水準であり、市場の調整局面では中長期的な投資機会を提供するものと期待されます。

■ 当ファンドの特色:労働人口増加に着目

新興国の中から、「労働人口」が増加している国に注目して投資します。

2023年4月末現在、労働人口が減少している中国・韓国・台湾・ロシアなどは投資対象外です。

■ 一般的な新興国株価指数と一線を画す国別構成比率

一般的な新興国株価指数では構成比率の50%超を中国・台湾・韓国が占めていますが、当ファンドでは労働人口が減少に転じているそれらの国には投資していません。



●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。

MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。

iTrust新興国株式



関連記事


日付 タイトル タグ
日付
2023/12/14
タイトル iTrust新興国株式|世界において、高まる「インド」の影響力 タグ
日付
2023/12/08
タイトル iTrust新興国株式|米国の輸入先、中国首位脱落、メキシコが1位に タグ
日付
2023/07/04
タイトル iTrust新興国株式|成長が期待される新興国の労働人口増加国投資~旺盛な消費拡大が経済や株価をけん引 タグ
日付
2023/05/30
タイトル iTrust新興国株式|新興国と先進国の経済成長率格差拡大は、 新興国株式に追い風か? タグ
日付
2022/09/05
タイトル iTrust新興国株式|相対的に堅調な株価推移となった、新興国の労働人口増加国 タグ
日付
2022/06/15
タイトル iTrust新興国株式|年初来、底堅いパフォーマンスが続く タグ
日付
2022/03/25
タイトル iTrust新興国株式|資源価格上昇が追い風に タグ
日付
2022/02/22
タイトル iTrust新興国株式|2022年年初来、相対的に堅調なパフォーマンス タグ
日付
2021/09/22
タイトル 「労働人口増加国」に注目した、ユニークな新興国株式ファンド タグ
日付
2021/01/28
タイトル 中長期的な成長期待に加えて、世界経済の回復の恩恵を享受 タグ
日付
2020/06/16
タイトル 新興国株式への長期投資のすすめ タグ
もっと見る