●新興国の労働人口増加国の株価は中長期的に新興国全体を上回って推移
●新興国の労働人口増加国の株価バリュエーションは相対的に割安な水準
●当ファンドの投資対象ファンドの値動きは中国、米国株式などの多くの主要株式と連動性が低く、主要株式との組み合わせで分散効果が期待

■　労働人口増加国の株価は中長期的に新興国全体を上回って推移

当ファンドは、1）先進国よりも高い成長が期待される新興国の株式に分散投資を行い、2）新興国の中でも労働人口が増加する国に注目し、3）割安な高クオリティ銘柄を厳選して、投資を行います。

新興国で労働人口が増加している国では、賃金が相対的に低水準にある国が多く見られます。安価な賃金や豊富な労働力は、投資資本を呼び込みやすく、資本の増加要因となります。資本の流入拡大により、雇用が増え、所得が増加することになります。その後所得の増加により、個人消費は拡大、さらに人口の増加が加わり、中長期的に高い経済成につながります。こうした労働人口の増加が原動力となり、経済成長性を実現し、新興国の労働人口増加国の株価は新興国全体を上回って推移してきており、今後も中長期的な株価上昇が期待されます。

■　新興国投資において、単一国への投資で毎年勝ち続けるのは難しい

各国のパフォーマンスを年別でみると、　騰落率のランキングは年ごとに大きく入れ替わります。新興国投資においては、単一国だけではなく、高い成長が期待される複数の国を面でとらえていく必要があるとみられます。

 

■　過去3年間で米国株式や新興国株式を上回って上昇

当ファンドの投資対象ファンドは過去3年間（2021年6月18日から2024年6月19日）の実績でみると、 2021年12月15日を対米国株式の相対パフォーマンスをボトムに、米国株式や、新興国株式を上回って上昇してきました。

 

■　新興国の労働人口増加国の株価バリュエーションは相対的に割安な水準

労働人口増加国株式の株価収益率（PER）は、現在、過去平均や先進国株式や米国株式などと比較しても、低い水準にとどまっている国が多く、バリュエーション面でも注目されます。

■　主要株式との組み合わせで分散効果が期待

当ファンドは労働人口が増加する国を投資対象国としています。このため、労働人口が減少している、中国・韓国・台湾・ロシアなどは2024年5月末現在、投資対象外です。また、当ファンドの情報技術（IT）セクターの比率は約6%と、一般的な新興国株価指数（MSCI新興国株価指数）の23%や先進国株式（MSCI世界株価指数）の24%と比べても低くなっています（2024年5月末現在）。こうした違いなどから、過去の実績では、当ファンドの投資対象ファンドの値動きは情報技術（IT）株式の割合が比較的大きい主要株式と連動性が低い傾向が見られます。このため、こうした株式と組み合わせることで分散効果が期待されます。

 

■　新興国株式市場の見通し

新興国の株式市場については、1）先進国を上回る経済成長期待、2）コロナショック後の経済活動の活性化や観光再開の動き、3）米国金利低下・米ドル安、3）米ドルに対して割安な新興国通貨、4）相対的に割安なバリュエーション（投資価値評価）などが、今後の株価上昇のポイントになるとみています。

地政学リスクの高まり、米国の金融政策動向、主要新興国の政治動向などが金融市場のボラティリティ（価格変動）を高める要因となる可能性も考えられますが、市場の調整局面でも、中長期的に高い経済成長への期待などを背景に、労働人口が増加している新興国の株式の株価収益率（PER）縮小のリスクは比較的小さいとみており、中長期的な投資機会となる可能性があるとみています。